聖心女子大学教育研究業績リスト

■国際交流学科教授　古川　純子（フルカワジュンコ）

専門分野および専門テーマ	国際経済学、公共財の自発的供給、知識経済論
取得学位	経済学修士
学位取得大学	慶応義塾大学大学院経済学研究科経済学専攻後期博士課程単位取得満期退学

年月日	概要等
2022年4月1日	立教大学グローバル都市研究所　特任研究員（現在に至る）
2019年4月1日	聖心女子大学現代教養学部国際交流学科　教授　（改組のため学部名称変更　現在に至る）
2016年4月1日	聖心女子大学文学部国際交流学科　教授
2016年8月15日	ETH Zurich（スイス連邦工科大学） D-GESS: Department of Humanities， Social and Political Science， COSS: Computational Social Science 客員研究員（2017年3月31日まで）
2014年4月1日	聖心女子大学文学部国際交流学科　准教授（改組のため学科名称変更）
2009年4月1日	聖心女子大学文学部歴史社会学科　准教授
2007年4月1日	共立女子大学文芸学部　准教授
2006年4月1日	共立女子大学文芸学部　助教授
1995年4月1日	共立女子大学文芸学部　専任講師

年月日

概要等

2022年4月1日

立教大学グローバル都市研究所　特任研究員（現在に至る）

2019年4月1日

聖心女子大学現代教養学部国際交流学科　教授　（改組のため学部名称変更　現在に至る）

2016年4月1日

聖心女子大学文学部国際交流学科　教授　

2016年8月15日

ETH Zurich（スイス連邦工科大学） D-GESS: Department of Humanities， Social and Political Science， COSS: Computational Social Science 客員研究員（2017年3月31日まで）

2014年4月1日

聖心女子大学文学部国際交流学科　准教授（改組のため学科名称変更）

2009年4月1日

聖心女子大学文学部歴史社会学科　准教授

2007年4月1日

共立女子大学文芸学部　准教授

2006年4月1日

共立女子大学文芸学部　助教授

1995年4月1日

共立女子大学文芸学部　専任講師　

担当授業科目は、年度・担当者等を指定し、シラバス参照システム（時間割条件検索）より閲覧できます。

1-2 教育内容・方法の工夫（授業評価等を含む）

項目	年月日	概要等
授業にインターネットを導入する。	2009年～現在	討議の際、あやふやな事実に基づき議論が進む危険や、事実を確認できないために議論が進まないことを避けるために、インターネットで事実を確認しながら進む。論文、統計、記事、動画、画像などを議論に援用することができる。
レジュメを配布する。テキスト、板書、PPT/DVD資料と併用する。	2009年～現在	経済理論を中心に据え現実の経済を理解するために、実態の変化に即した最新のデータ・状況をトピックごとのレジュメにまとめ、テキスト、黒板やスクリーンでの解説、DVD視聴と同時平行して履修者の理解を立体的にする。レジュメのデータ・内容は毎年更新する。
問題を解きながら進む。	2009年～現在	経済学の基礎理論を学ぶ過程で、講義説明のあと該当する演習を解き、黒板での模範回答を参照し復習をすることで理解を確実なものにする。
授業の予習を促し、授業後に演習課題を解く。	2009年～現在	授業の理解を深めるため、次回の進捗範囲を示しテキストを事前に学習することを促す。今回学習した内容を確実に理解するため、演習課題を宿題として自宅で解き、次回授業冒頭での解説に備える。
学生のリアクションペーパーに確実に回答する。	2009年～現在	毎回の授業で出席票として履修者はリアクションペーパーを書く。優れた感想は次回クラスでシェアし、質問には確実に回答し、要望は対応し改善する。教師が履修者ひとりひとりの理解度・反応を確実に把握でき、履修者は不全感を残さずに前に進める。履修者が多いクラスでも、教師と履修者との双方向性が確保される。2019年度のコロナ以降は、学生一人一人に許諾を取った上でリアクションペーパーをGoogleClassroom上で共有した。学生が感じていたリモート授業の孤独を和らげ、相互に思考と理解を深めることに役立った。
「論文の書き方」を指導する	2009年～現在	独自の教材を使い、研究の仕方や論文の書き方を丁寧に指導する。
インターゼミナールを実施する。	2011年～現在	年1-2回、演習科目で、独自の経済学の研究論文を日本語および英語で執筆し、他大学のゼミと、研究発表・討論を行う。共同実施機関は現在３大学。
ビデオクリップの制作を行う。	2017年～現在	「ICT社会論」で最終課題のひとつとして履修者はビデオクリップを作製する。内容は独自の研究。最近では就職のエントリーにビデオクリップの提出を求められることがあり、ICT社会における基本スキルのひとつを習得する。
アクティヴラーニングの実施。	2017年～現在	主に演習科目で、研究と関連する学外見学や実地学習を行う。
ソーシャルビジネスを立案する。	2010年～2020年	年1回、演習科目で、独自のソーシャルビジネス案を3案立案する。ビジネス形式をとるのは、社会の問題解決を継続的に行えるよう、必要経費を自ら確保しながら持続的貢献を可能にするためである。理想を実現するためには、現実を踏まえる必要性を習得し、下級生へのプレゼンテーションと聖心祭での展示発表を行った。この試みはグローバル社会コース設置の授業「ソーシャルビジネス論」に発展的に統合された。

項目

年月日

概要等

授業にインターネットを導入する。2009年～現在討議の際、あやふやな事実に基づき議論が進む危険や、事実を確認できないために議論が進まないことを避けるために、インターネットで事実を確認しながら進む。論文、統計、記事、動画、画像などを議論に援用することができる。

レジュメを配布する。テキスト、板書、PPT/DVD資料と併用する。2009年～現在経済理論を中心に据え現実の経済を理解するために、実態の変化に即した最新のデータ・状況をトピックごとのレジュメにまとめ、テキスト、黒板やスクリーンでの解説、DVD視聴と同時平行して履修者の理解を立体的にする。レジュメのデータ・内容は毎年更新する。

問題を解きながら進む。2009年～現在経済学の基礎理論を学ぶ過程で、講義説明のあと該当する演習を解き、黒板での模範回答を参照し復習をすることで理解を確実なものにする。

授業の予習を促し、授業後に演習課題を解く。2009年～現在授業の理解を深めるため、次回の進捗範囲を示しテキストを事前に学習することを促す。今回学習した内容を確実に理解するため、演習課題を宿題として自宅で解き、次回授業冒頭での解説に備える。

学生のリアクションペーパーに確実に回答する。2009年～現在毎回の授業で出席票として履修者はリアクションペーパーを書く。優れた感想は次回クラスでシェアし、質問には確実に回答し、要望は対応し改善する。教師が履修者ひとりひとりの理解度・反応を確実に把握でき、履修者は不全感を残さずに前に進める。履修者が多いクラスでも、教師と履修者との双方向性が確保される。2019年度のコロナ以降は、学生一人一人に許諾を取った上でリアクションペーパーをGoogleClassroom上で共有した。学生が感じていたリモート授業の孤独を和らげ、相互に思考と理解を深めることに役立った。

「論文の書き方」を指導する2009年～現在独自の教材を使い、研究の仕方や論文の書き方を丁寧に指導する。

インターゼミナールを実施する。2011年～現在年1-2回、演習科目で、独自の経済学の研究論文を日本語および英語で執筆し、他大学のゼミと、研究発表・討論を行う。共同実施機関は現在３大学。

ビデオクリップの制作を行う。2017年～現在「ICT社会論」で最終課題のひとつとして履修者はビデオクリップを作製する。内容は独自の研究。最近では就職のエントリーにビデオクリップの提出を求められることがあり、ICT社会における基本スキルのひとつを習得する。

アクティヴラーニングの実施。2017年～現在主に演習科目で、研究と関連する学外見学や実地学習を行う。

ソーシャルビジネスを立案する。2010年～2020年年1回、演習科目で、独自のソーシャルビジネス案を3案立案する。ビジネス形式をとるのは、社会の問題解決を継続的に行えるよう、必要経費を自ら確保しながら持続的貢献を可能にするためである。理想を実現するためには、現実を踏まえる必要性を習得し、下級生へのプレゼンテーションと聖心祭での展示発表を行った。この試みはグローバル社会コース設置の授業「ソーシャルビジネス論」に発展的に統合された。

項目	年月日	概要等
高校検定教科書『最新政治・経済』実教出版の分担執筆、以降改変を行う。	2016年
教材「論文の書き方」を執筆する。	2009年
テキスト、古川純子共著、深海博明編『国際経済論』八千代出版を執筆する。	1999年

項目

年月日

概要等

高校検定教科書『最新政治・経済』実教出版の分担執筆、以降改変を行う。2016年

教材「論文の書き方」を執筆する。2009年

テキスト、古川純子共著、深海博明編『国際経済論』八千代出版を執筆する。1999年

2. 大学及び学校法人における役職の経歴

著書・論文等の名称	単著・共著の別	発行または発表の年月	発行所、発表雑誌（及び巻・号数）、発表・講演等のテーマ及び内容等の名称	編者・著者名（共著の場合のみ記入）	該当頁数
＜著書＞
Digital Designs for Money， Market and Social Dilemmas， Evolutionary Economics and Social Complexity Science Series，	共著	2022年	Springer	Yuji Aruka et al.	pp.143-162
『分水嶺にたつ市場と社会』	共編著	2020年	文眞堂	斎藤修他	1-9頁，61-92頁
『最新政治・経済』（文部科学省検定済教科書）	共著	2018年	実教出版	伊東光晴他	122-133頁，154-157頁
『最新政治・経済教授用指導書』	共著	2018年	実教出版	愛敬浩二他	116-117頁，120-121頁
『国際経済学』基本経済学シリーズ　第13巻	共著	1999年	八千代出版	深海博明他	285-300頁
＜論文＞
Collective action mechanism of crowdsourcing: A revised Free Ride Paradise model	単著	2017年	54th Annual Meetings of Public Choice Society
Free Ride Paradise：The ｌogic of ｃollective action of open source software and voluntary provision of international public goods	単著	2016年	53rd Annual Meetings of Public Choice Society
公共財・国際公共財・集合行為論の理論系譜と公共財再考	単著	2015年	『聖心女子大学論叢』　第126集		58-83頁
ネットワーク外部性をもつ情報財供給における無料公開行動の理論分析：オープンソース・ソフトウェアはなぜ無料なのか	単著	2014年	『聖心女子大学論叢』　第122集		3-26頁
次世代エネルギーシステム選択の岐路　-発送電分離・次世代原子炉・非在来型天然ガスをめぐる可能性と諸問題-	単著	2012年	日本大学経済学部紀要『経済集志』　第81巻　第4号　招待論文		29-60頁
クラウドソーシングのメカニズム ―　知識経済における公共財供給の自発的貢献	単著	2010年	『聖心女子大学論叢』　第115集		63-101頁
オープンソースの開発動機と意識の階梯	単著	2008年	『共立女子大学文芸学部紀要』　第54集		13-42頁
ＩＴ化がもたらすもの	単著	2006年	『共立女子大学文芸学部紀要』　第52集		49-73頁
国際通貨制度の非対称性：国際通貨制度の理論と歴史的現実の乖離	単著	2001年	慶應義塾経済学会『三田学会雑誌』94巻、1号　査読有り		185-212頁
共生社会への金融	単著	1998年	『都市問題』第89巻、第9号		3-27頁
原子力の光と影	単著	1995年	『季刊EITニュース』no.6		31-44頁
将来の国際通貨制度；国際通貨複数化、相互依存経済における共通価値基準の確立(修士論文)	単著	1990年	慶應義塾大学経済学研究科		185-212頁
＜発表・講演等＞
知識資本主義における国家	単独	2023年3月31日	「市場と社会」研究会　於立教大学
知識経済と資本主義　Web3.0とAIが生み出すもの	単独	2023年2月18日	立命館大学日米中政治経済研究会（招待あり）
プラットフォーム経済の台頭　―GAFAMの利益構造―	単独	2022年7月23日	明治大学・成田市民大学講義（招待あり）
知識経済の利潤構造　製造業、金融業、プラットフォーム産業の比較	単独	2022年3月5日	東京新世界経済研究会2022年春例会／グローバル政治経済学（GPE）研究会／第44回持続可能性と資源貿易研究会
知識経済論序説	単独	2021年11月24日	一橋大学経済研究所　規範経済学研究センター「気候正義問題下の世界システム論」研究会（招待あり）
知識経済化で市場と社会はどう変わるのか	単独	2021年3月13日	東京新世界経済研究会2021年春例会／グローバル政治経済学（GPE）研究会／第41回持続可能性と資源貿易研究会
新自由主義の社会的帰結	単独	2020年2月28日	大東文化大学大学院英文学専攻特別講義（招待あり）
米中分断経済下の企業戦略（モデレーター）	単独	2019年12月20日	国際貿易投資研究所創立30年記念シンポジウム（招待あり）
5G Left on the Table in US-CHINA Trade Talks　（Interview）	単独	2019年10月18日	NHKWorld（招待あり）
IoT時代におけるあたらしい世界経済の原理	単独	2019年8月24日	明治大学・成田市民大学講義（招待あり）
AIと労働市場　（出口弘・藤本隆宏・金子勝発表への討論）	単独	2019年3月16日	進化経済学会　於名古屋工業大学
プラットフォーム独占（出口弘・藤本隆宏・金子勝発表への討論）	単独	2019年3月16日	進化経済学会　於名古屋工業大学
21世紀の「孫」たちが見た経済的可能性：テクノロジー変化と有効需要のゆくえ	単独	2018年12月2日	ケインズ学会第8回年次大会　於一橋大学
フィルターバブルと民主主義の未来	単独	2018年6月23日	共立女子大学文芸学部　文芸メディア研究集会招待講演（招待あり）
Collective action mechanism of crowdsourcing: A revised Free Ride Paradise model	単独	2017年3月4日	54th Annual Meetings of the Public Choice Society @Hotel Monteleone， New Orleans， USA
Discussant to J. E. McClure and David C. Thomas，“When R&D is not a public good， why subsidize it?”	単独	2017年3月4日	54th Annual Meetings of the Public Choice Society @Hotel Monteleone， New Orleans， USA
資本主義の完熟と出現しつつある新しい経済のしくみ	単独	2016年8月1日	「市場と社会」研究会　於日本大学
国際公共財と覇権安定論の再検討―知識経済における集合行為論の観点から	単独	2016年7月15日	鹿島平和研究所　国際政治経済研究会（招待あり）
国際公共財の類型と集合行為の可能性	単独	2016年7月2日	グローバル政治経済学（GPE）研究会　於立教大学
強制権なしの公共財供給メカニズムの解明：ネットワーク外部性とクリティカル・マス	単独	2016年5月21日	日本国際経済学会関東部会於東洋大学
Free Ride Paradise：The logic of collective action of open source software and voluntary provision of international public goods	単独	2016年3月12日	53rd Annual Meetings of the Public Choice Society ＠Hyatt Regency Pier 66， Ft. Lauderdale， Florida USA
Discussant to Paul Bennett， ”Rational reciprocity: modelling other’s behavior”	単独	2016年3月12日	53rd Annual Meetings of the Public Choice Society ＠Hyatt Regency Pier 66， Ft. Lauderdale， Florida USA
クラウドソーシングの集合行為論：国際公共財の自発的供給への適用	単独	2014年10月25日	日本国際経済学会第73回全国大会　於京都産業大学
クラウドソーシングの公共財的側面：自発的供給メカニズムの再検討	単独	2013年12月25日	第21回持続可能性と資源貿易研究会／経済研究所プロジェクト研究（国際・政策部会）於立教大学
次世代エネルギーシステム選択の岐路	単独	2012年5月26日	日本国際経済学会第２回春季大会於南山大学
電力・エネルギーシステムの将来像；再生可能エネルギーへの転換は可能か	単独	2011年6月7日	日本大学経済学研究科特別講義（招待あり）
＜記事＞
問われるGoogleのレコメンド・アルゴリズム：通信品位法230条をめぐるゴンザレス裁判	単著	2023年	『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article2907.html.
邉見伸弘著『チャイナアセアンの衝撃』書評	単著	2021年	『世界経済評論』vol.65， no.6		84頁
喬良・王湘穂著『超限戦』書評	単著	2021年	『世界経済評論』vol.65， no.3		97頁
プラットフォーム独占への国家の挑戦：GAFAをめぐる訴訟	単著	2021年	『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article2137.html
米中貿易戦争とファーウェイの兵法	単著	2020年	『世界経済評論』vol.64， no.1		34-36頁
香港「国家安全維持法」と世界構造の連鎖的変化	単著	2020年	『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article1844.html
高橋信弘編著『グローバル化の光と影』書評	単著	2019年	『世界経済評論』vol.63， no.3		80頁
「中国製造2025」とHuaweiのゆくえ	単著	2019年	『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article1173.html
米中貿易戦争と「華為の冬」	単著	2019年	『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article1307.html
GAFAとB2Bプラットフォームの独占　-日本に対抗策はあるのか	単著	2018年	『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article1173.html
ヒルビリー・エレジーとアメリカン・ドリームがもたらす未来	単著	2018年	『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article1024.html
ケインズの慧眼	単著	2017年	『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article911.html
フィルターバブルと構造的権力	単著	2016年	『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article763.html
ICTとテロリズム：欧州の苦悩	単著	2016年	『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article711.html
再生可能エネルギーとスマートグリッドにシフトせよ；原発を漸次停止しても供給は賄える	単著	2011年	『日経ビジネスonline』http://business.nikkeibp.co.jp/article/manage/20110520/220059/?rt=nocnt
アメリカとヨーロッパ；老大国の衝突	単著	1999年	『国際問題』no.472		75-77頁
西洋それは一つの文明、普遍にあらず	単著	1997年	『国際問題』no.447		73-75頁
社会資本とグローバル経済	単著	1996年	『国際問題』no.433		63-65頁
なぜ国連は失敗するのか	単著	1995年	『国際問題』no.420		75-77頁
パラダイム喪失	単著	1995年	『国際問題』no.427		74-76頁
出現しつつある国際政治の機構	単著	1994年	『国際問題』no.411		71-72頁
競争：危険な妄想	単著	1994年	『国際問題』no.416		71-72頁
覇権なんか要らない？：環太平洋政治経済の再編	単著	1994年	『国際問題』no.409		62-64頁
リオ地球環境サミットの神話を越えて：新アメリカ環境アジェンダ	単著	1993年	『国際問題』no.405		62-64頁
危機管理における大国の協調行動の解明	単著	1993年	『国際問題』no.398		56-58頁
国際機関とコレクティヴ・アクション：新欧州電機通信ネットワークの形成	単著	1993年	『国際問題』no.400		58-60頁
少数の多角主義と多数の多角主義	単著	1993年	『国際問題』no.394		62-63頁
文明の衝突	単著	1993年	『国際問題』no.403		64-66頁
二世界物語：ポスト冷戦時代の中心と周辺	単著	1992年	『国際問題』no.392		59-60頁
投資利益：国際資本移動が国内経済政策決定に与える政治的影響	単著	1992年	『国際問題』no.387		60-62頁
社会主義経済の変革の過程	単著	1992年	『国際問題』no.385		65-67頁
経済相互依存への政治的反応	単著	1992年	『国際問題』no.383		68-70頁
国際機関の限界	単著	1991年	『国際問題』no.379		63-64頁
国際秩序からの後退：信条的勝利感の危害	単著	1991年	『国際問題』no.379		61-63頁
政治的リーダーシップと制度形成	単著	1991年	『国際問題』no.381		66-67頁
日本が世界システムに与える影響	単著	1991年	『国際問題』no.371		68-69頁
覇権均衡論『神話』の究明	単著	1991年	『国際問題』no.376		75-76頁
人民主義マクロ経済政策	単著	1990年	『国際問題』no.369		66-67頁
ＥＣは最適通貨圏地域か？：最適課税対複数通貨のコスト	単著	1990年	『国際問題』no.367		60-62頁

著書・論文等の名称

単著・
共著の別

発行または
発表の年月

発行所、発表雑誌
（及び巻・号数）、
発表・講演等のテーマ
及び内容等の名称

編者・著者名
（共著の場合のみ記入）

該当頁数

＜著書＞

Digital Designs for Money， Market and Social Dilemmas， Evolutionary Economics and Social Complexity Science Series，共著2022年SpringerYuji Aruka et al.pp.143-162

『分水嶺にたつ市場と社会』共編著2020年文眞堂斎藤修他1-9頁，61-92頁

『最新政治・経済』（文部科学省検定済教科書）共著2018年実教出版伊東光晴他122-133頁，154-157頁

『最新政治・経済教授用指導書』共著2018年実教出版愛敬浩二他116-117頁，120-121頁

『国際経済学』基本経済学シリーズ　第13巻共著1999年八千代出版深海博明他285-300頁

＜論文＞

Collective action mechanism of crowdsourcing: A revised Free Ride Paradise model単著2017年54th Annual Meetings of  Public Choice Society

Free Ride Paradise：The ｌogic of ｃollective action of open source software and voluntary provision of international public goods単著2016年53rd Annual Meetings of  Public Choice Society

公共財・国際公共財・集合行為論の理論系譜と公共財再考単著2015年『聖心女子大学論叢』　第126集58-83頁

ネットワーク外部性をもつ情報財供給における無料公開行動の理論分析：オープンソース・ソフトウェアはなぜ無料なのか単著2014年『聖心女子大学論叢』　第122集3-26頁

次世代エネルギーシステム選択の岐路　-発送電分離・次世代原子炉・非在来型天然ガスをめぐる可能性と諸問題-単著2012年日本大学経済学部紀要『経済集志』　第81巻　第4号　招待論文29-60頁

クラウドソーシングのメカニズム ―　知識経済における公共財供給の自発的貢献単著2010年『聖心女子大学論叢』　第115集63-101頁

オープンソースの開発動機と意識の階梯単著2008年『共立女子大学文芸学部紀要』　第54集13-42頁

ＩＴ化がもたらすもの単著2006年『共立女子大学文芸学部紀要』　第52集49-73頁

国際通貨制度の非対称性：国際通貨制度の理論と歴史的現実の乖離単著2001年慶應義塾経済学会『三田学会雑誌』94巻、1号　査読有り185-212頁

共生社会への金融単著1998年『都市問題』第89巻、第9号　3-27頁

原子力の光と影単著1995年『季刊EITニュース』no.631-44頁

将来の国際通貨制度；国際通貨複数化、相互依存経済における共通価値基準の確立(修士論文)単著1990年慶應義塾大学経済学研究科185-212頁

＜発表・講演等＞

知識資本主義における国家単独2023年3月31日「市場と社会」研究会　於立教大学

知識経済と資本主義　Web3.0とAIが生み出すもの単独2023年2月18日立命館大学日米中政治経済研究会（招待あり）

プラットフォーム経済の台頭　―GAFAMの利益構造―　単独2022年7月23日明治大学・成田市民大学講義（招待あり）

知識経済の利潤構造　製造業、金融業、プラットフォーム産業の比較単独2022年3月5日東京新世界経済研究会2022年春例会／グローバル政治経済学（GPE）研究会／第44回 持続可能性と資源貿易研究会

知識経済論序説単独2021年11月24日一橋大学経済研究所　規範経済学研究センター「気候正義問題下の世界システム論」研究会（招待あり）

知識経済化で市場と社会はどう変わるのか単独2021年3月13日東京新世界経済研究会2021年春例会／グローバル政治経済学（GPE）研究会／第41回 持続可能性と資源貿易研究会

新自由主義の社会的帰結単独2020年2月28日大東文化大学大学院英文学専攻特別講義（招待あり）

米中分断経済下の企業戦略（モデレーター）単独2019年12月20日国際貿易投資研究所創立30年記念シンポジウム（招待あり）

5G Left on the Table in US-CHINA Trade Talks　（Interview）単独2019年10月18日NHKWorld（招待あり）

IoT時代におけるあたらしい世界経済の原理単独2019年8月24日明治大学・成田市民大学講義（招待あり）

AIと労働市場　（出口弘・藤本隆宏・金子勝発表への討論）単独2019年3月16日進化経済学会　於名古屋工業大学

プラットフォーム独占（出口弘・藤本隆宏・金子勝発表への討論）単独2019年3月16日進化経済学会　於名古屋工業大学

21世紀の「孫」たちが見た経済的可能性：テクノロジー変化と有効需要のゆくえ単独2018年12月2日ケインズ学会第8回年次大会　於一橋大学

フィルターバブルと民主主義の未来単独2018年6月23日共立女子大学文芸学部　文芸メディア研究集会招待講演（招待あり）

Collective action mechanism of crowdsourcing: A revised Free Ride Paradise model単独2017年3月4日54th Annual Meetings of the Public Choice Society @Hotel Monteleone， New Orleans， USA

Discussant to J. E. McClure and David C. Thomas，“When R&D is not a public good， why subsidize it?”単独2017年3月4日54th Annual Meetings of the Public Choice Society @Hotel Monteleone， New Orleans， USA

資本主義の完熟と出現しつつある新しい経済のしくみ単独2016年8月1日「市場と社会」研究会　於日本大学

国際公共財と覇権安定論の再検討―知識経済における集合行為論の観点から単独2016年7月15日鹿島平和研究所　国際政治経済研究会（招待あり）

国際公共財の類型と集合行為の可能性単独2016年7月2日グローバル政治経済学（GPE）研究会　於立教大学

強制権なしの公共財供給メカニズムの解明：ネットワーク外部性とクリティカル・マス単独2016年5月21日日本国際経済学会 関東部会 於東洋大学

Free Ride Paradise：The logic of collective action of open source software and voluntary provision of international public goods単独2016年3月12日53rd Annual Meetings of the Public Choice Society ＠Hyatt Regency Pier 66， Ft. Lauderdale， Florida USA

Discussant to Paul Bennett， ”Rational reciprocity: modelling other’s behavior”単独2016年3月12日53rd Annual Meetings of the Public Choice Society ＠Hyatt Regency Pier 66， Ft. Lauderdale， Florida USA

クラウドソーシングの集合行為論：国際公共財の自発的供給への適用単独2014年10月25日日本国際経済学会第73回全国大会　於京都産業大学

クラウドソーシングの公共財的側面：自発的供給メカニズムの再検討単独2013年12月25日第21回持続可能性と資源貿易研究会／経済研究所プロジェクト研究（国際・政策部会）於立教大学

次世代エネルギーシステム選択の岐路単独2012年5月26日日本国際経済学会第２回春季大会  於南山大学

電力・エネルギーシステムの将来像；再生可能エネルギーへの転換は可能か単独2011年6月7日日本大学経済学研究科特別講義（招待あり）

＜記事＞

問われるGoogleのレコメンド・アルゴリズム：通信品位法230条をめぐるゴンザレス裁判単著2023年『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article2907.html.

邉見伸弘著『チャイナアセアンの衝撃』書評単著2021年『世界経済評論』vol.65， no.684頁

喬良・王湘穂著『超限戦』書評単著2021年『世界経済評論』vol.65， no.397頁

プラットフォーム独占への国家の挑戦：GAFAをめぐる訴訟単著2021年『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article2137.html

米中貿易戦争とファーウェイの兵法単著2020年『世界経済評論』vol.64， no.134-36頁

香港「国家安全維持法」と世界構造の連鎖的変化単著2020年『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article1844.html

高橋信弘編著『グローバル化の光と影』書評単著2019年『世界経済評論』vol.63， no.380頁

「中国製造2025」とHuaweiのゆくえ単著2019年『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article1173.html

米中貿易戦争と「華為の冬」単著2019年『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article1307.html

GAFAとB2Bプラットフォームの独占　-日本に対抗策はあるのか単著2018年『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article1173.html

ヒルビリー・エレジーとアメリカン・ドリームがもたらす未来単著2018年『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article1024.html

ケインズの慧眼単著2017年『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article911.html

フィルターバブルと構造的権力単著2016年『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article763.html

ICTとテロリズム：欧州の苦悩単著2016年『世界経済評論IMPACT』http://www.world-economic-review.jp/impact/article711.html

再生可能エネルギーとスマートグリッドにシフトせよ；原発を漸次停止しても供給は賄える単著2011年『日経ビジネスonline』http://business.nikkeibp.co.jp/article/manage/20110520/220059/?rt=nocnt

アメリカとヨーロッパ；老大国の衝突単著1999年『国際問題』no.47275-77頁

西洋それは一つの文明、普遍にあらず単著1997年『国際問題』no.44773-75頁

社会資本とグローバル経済単著1996年『国際問題』no.43363-65頁

なぜ国連は失敗するのか単著1995年『国際問題』no.42075-77頁

パラダイム喪失単著1995年『国際問題』no.42774-76頁

出現しつつある国際政治の機構単著1994年『国際問題』no.411　　　71-72頁

競争：危険な妄想単著1994年『国際問題』no.416　　71-72頁

覇権なんか要らない？：環太平洋政治経済の再編単著1994年『国際問題』no.40962-64頁

リオ地球環境サミットの神話を越えて：新アメリカ環境アジェンダ単著1993年『国際問題』no.405　62-64頁

危機管理における大国の協調行動の解明単著1993年『国際問題』no.39856-58頁

国際機関とコレクティヴ・アクション：新欧州電機通信ネットワークの形成単著1993年『国際問題』no.40058-60頁

少数の多角主義と多数の多角主義単著1993年『国際問題』no.39462-63頁

文明の衝突単著1993年『国際問題』no.40364-66頁

二世界物語：ポスト冷戦時代の中心と周辺単著1992年『国際問題』no.39259-60頁

投資利益：国際資本移動が国内経済政策決定に与える政治的影響単著1992年『国際問題』no.387　　60-62頁

社会主義経済の変革の過程単著1992年『国際問題』no.385　　65-67頁

経済相互依存への政治的反応単著1992年『国際問題』no.383　　　68-70頁

国際機関の限界単著1991年『国際問題』no.379　　　63-64頁

国際秩序からの後退：信条的勝利感の危害単著1991年『国際問題』no.379　　　61-63頁

政治的リーダーシップと制度形成単著1991年『国際問題』no.381　　　66-67頁

日本が世界システムに与える影響 単著1991年『国際問題』no.371　　68-69頁

覇権均衡論『神話』の究明　単著1991年『国際問題』no.376　　　75-76頁

人民主義マクロ経済政策単著1990年『国際問題』no.369　　66-67頁

ＥＣは最適通貨圏地域か？：最適課税対複数通貨のコスト単著1990年『国際問題』no.367　　60-62頁

年月日	概要等
2016年10月～2024年10月	日本国際経済学会　理事
～現在	日本国際経済学会
～現在	日本経済学会
～現在	日本進化経済学会
～現在	Public Choice Society
～現在	American Economic Association
～現在	Western Economic Association International
～現在	ケインズ学会
2022年9月～2023年10月	日本国際経済学会　第82回全国大会プログラム委員
2018年9月～2019年10月	日本国際経済学会　第78回全国大会プログラム委員
2014年10月～2016年10月	日本国際経済学会　幹事

年月日

概要等

2016年10月～2024年10月

日本国際経済学会　理事

～現在

日本国際経済学会

～現在

日本経済学会

～現在

日本進化経済学会

～現在

Public Choice Society

～現在

American Economic Association

～現在

Western Economic Association International

～現在

ケインズ学会

2022年9月～2023年10月

日本国際経済学会　第82回全国大会プログラム委員

2018年9月～2019年10月

日本国際経済学会　第78回全国大会プログラム委員

2014年10月～2016年10月

日本国際経済学会　幹事